紺野昌彦のミャンマー進出

こんにちは紺野昌彦です。私ども（株）グローバルビジネスネットワークは2011年ごろよりミャンマーで土地や家屋などの価格調査など事業可能調査や企業の進出支援、ミャンマーへのビジネス視察ツアーなどの主催を重ねてまいりました。

もちろん自社での進出を検討もございましたが、新興マーケットへより多くの日系企業が進出できる環境つくりのお手伝いが出来ればと願ってのことでした。

タイ王国以外のASEAN新興国では、中国、韓国企業が市場を占めるシェアが非常に高く、日本企業は全く持って出遅れているのが実情でもあります。

そんな中、約13億人の人口を持つ中国市場、9億人のインド市場と陸路でつながるミャンマーのポテンシャルは非常に高く、ミャンマーの経済情報は常に重要となります。

そんな流れから紺野昌彦率いるタイ法人である（株）タイグローバルビジネスネットークとMyanmar Business Today紙を発刊しているTPNメディア社との事業提携の運びとなりました。

Myanmar Business Today紙は、ミャンマー・ヤンゴンとタイ・バンコクへ拠点を持つ経済新聞で、ミャンマー、タイでの英語版の週刊経済紙として現在ビジネスパーソン向けに発刊されています。（発行部数約6万5千部）

弊社の翻訳スタッフ数名が、ヤンゴン市内のTPNメディア社内、Myanmar Business Today編集部にデスクを置き、ミャンマー、タイの英語版発刊と同時期に合わせた日本語web版にて記事をリアルタイムに配信致します。

年内はまだ試験ベースでの日本語web版発刊となりますので、至らぬ点も多かと存じますが、末永くご拝読頂ければ幸いと存じます。

来春からは、TPNメディア社と共同でのミャンマービジネスツアーや、現地の事業進出業務、BOIへの申請業務などもスタート致します。

（株）グローバルビジネスネットワーク 紺野昌彦

（株）タイグローバルビジネスネットワーク 紺野昌彦

代表取締役　紺野昌彦  

「今こそアジアで勝負すべし」Terra Motors株式会社 代表取締役 徳重 徹様からの寄稿文

1ヶ月の半分はアジアを飛び回る
私は現在、電動バイクと電動の三輪車（TukTuk）などのEVを製造販売するTerra Motors株式会社の代表取締役をしております。最初から世界市場でということで、2010年の設立当初より世界を回っています。今では、1ヶ月の半分はアジアを飛び回る生活をしています。フィリピン、ベトナム、インドネシアなどの東南アジア、最近ではインドへも何回も飛んでいます。


アジアでの事業機会
まず、弊社が展開するEVのメインである電動バイクは二輪市場に当たります。世界の二輪市場の約9割はアジアなので、市場のあるアジアでやるというのは自然な流れなのです。そういった意味では、耐久消費財などの市場でも本来であれば人口の多い中国やインド、インドネシアなどにもっと日本企業は入っていかないといけないとも言えます。日本人はなぜかまずは日本からという発想なので、世界に遅れを取っています。市場のあるとことで勝負するということをグローバルに考えていかないといけません。

また、弊社がこれからアジアで展開する電動バイクは2つの特徴があります。1つはクリーンであるということ。もう1つは燃費が良いということ。アジアでは排気ガスによる大気汚染は深刻な問題になっており、肺がんや喘息で亡くなる方も大勢います。更に昨今ガソリン価格の高騰により、アジアの人々の生活が逼迫しています。市場性と提供できる価値を考えるとアジア市場で勝負するというのは当然の流れなのです。


アジアでの事業成功のポイント
アジアでは、法律・文化・言語・環境全てが日本と違いますし、多くの場合、日本ほど整備されてないことが多いです。しかし、アジアでの事業成功のポイントはいかに相手の懐に入れるか？です。その国を、その国の人々を、食事を、環境も含めて愛し、パートナー先や政府などの懐に入っていき、いかにビジネスを創れるか？なのです。

しかし、日系大手企業の駐在員は3-5年で交替制のところが多く、現地の平均よりもかけ離れた豪華な生活をしている方々も多く見受けられるのが実情です。その状況でその国を理解し、懐に入っていけるかというと疑問です。その国に骨を埋める覚悟を持つぐらいでないとアジアでの成功は難しいと思います。


アジアにおける日本とは？
人によって違うと思いますが、アジアの多くはかなり発展してきており、製造拠点だけではなく、消費市場として世界から注目されています。また、こちらも行ってみてもらうとわかると思いますが、新日の国が多く、日本ブランドに対しても非常に高い信頼を持ってくれています。しかし、この状況が長く続くかというと難しいかもしれません。というのも、韓国のSamsungやLGに代表されるように、電化製品群では日系企業は後塵を拝していますし、外食産業でも遅れを取っているようにも思えます。もうJapanas No.1の時代とは同じではない現状を知ってください。そし、日本ブランドが通用する最後の時代にしないためにも、今こそアジアで勝負しないといけないのです。


チャレンジなしに成果なし
また、私がここに記したこともやはり自分の目で見て、肌で感じて、実際にやってみないと分かりません。最初は日本との違いに戸惑うこともあるかもしれませんが、日本とはまた違ったエキサイティングな場面にも多く立ち会えると思います。何より市場が伸びているところで事業を行うのは最高に面白いです。チャレンジ精神あふれる方々がアジアで躍動する日を楽しみにしています。

アジアでお会いしましょう。



代表取締役徳重 徹
住友海上火災保険株式会社（現：三井住友海上火災保険株式会社）にて、商品企画等の仕事に従事。その後、米国ビジネス スクール(MBA)に留学し、シリコンバレーのインキュベーション企業の代表として IT・技術ベンチャーのハンズオン支援を実行。事業の立上げ、企業再生に実績残す。
経済産業省「新たな成長型企業の創出に向けた意見交換会」メンバー。
一般社団法人日本輸入モーターサイクル協会電動バイク部会理事。九大工学部卒


ミャンマービジネストゥテイの記事は↓↓↓

ミャンマービジネストゥデイ
ミャンマービジネス





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Myanmar Business Today日本語版



Myanmar Business Todayは、ミャンマーで初めてバイリンガル（英語、ビルマ語）での発行を実現した経済新聞です。

ミャンマーのビジネス・経済ニュースをいち早く、そして本物の記事をお届けしたいと思い、この事業を始めました。

私達はミャンマーとタイの2ヶ国で活動しています。

そして、「深く踏み込んだ分析と、政治家・キーパーソンへの取材」。

これは、他のミャンマー出版業界には出来ない武器であり、なにより重要なヒントを皆様に投げ掛けることが出来るものだと自負しています。

「最後の市場フロンティア」「黄金の地」と称されるミャンマー。

ミャンマーは世界に向けて、扉を開いたばかりの国です。

約半世紀にわたり隔絶されていた状態から抜け出し、今ふたたび国際経済に足を踏み入れています。

世界中の投資家・ビジネスパーソンが、この国で起こる一挙手一投足に注目しています。

この国はこれら多くの皆様の期待に応えることが出来る情報の発信地でなければなりません。

ですが急激な変革が進むこのミャンマーにおいて、この成長が必ずしも順調に推移していくとは限らないでしょう。

しかし、地道な努力を続けるのが私達ジャーナリストです。

いつでも皆様にとって新鮮で面白い情報、そして何よりこのミャンマー黎明期での投資シナリオ・ビジネスチャンスに生かせる情報を発信します。

Myanmar Business Todayは2ヶ国のサイクルで培った強みのあるビジネスニュースメディアです。

ミャンマー経済・ビジネス情報の集まるプラットフォームとして、最高の記事を皆様にお届けします。

ミャンマービジネス・経済について報道改善すべき点がございましたら、ぜひご意見をお寄せ下さい。

いかなるコメント・フィードバックも貴重な資と致しまして取り組んでいく所存であります。

それでは、皆様が楽しく記事の購読をされることを心より望んでおります。

Myanmar Business Today　編集長 Sherpa Hossainy

ミャンマービジネストゥディ  

カリフォルニアを本拠地とする豪華リバークルーズ客船、AmaWaterways社は来年の１０月にミヤンマーのリバークルーズ市場に新しい客船を就航させると同社の幹部は述べた。


AmaPuraと名付けられた新客船はヤンゴン、ミヤンマーの古都であるマンダレーを含む、いわゆる”マンダレーへの道”という旅程でエーヤワディー川を乗客定員５６名にて運行予定であると最高責任者のRudi Schreiner氏は述べた。

AmaWaterways社はミヤンマーにおける新規就航に関してパートナーと協業しているが、このプロジェクトについては詳細を明らかにしなかった。

今まで、アメリカを本拠地とする主要リバークルーズ船社はミヤンマー市場を調査しているとの噂は聞かれていたが、今までに進出した船社は一つもなかった。

ミヤンマー・リバークルーズ市場にはOrient-Express社の乗客定員８２名の「Road to Mandalay」と乗客定員５０名の「Orcaella」の２客船と、Viking River Cruises社の乗客定員６０名「Viking Mandaly」、及び就航予定であるAbercrombie &Kent社の系列船社であるSanctuary Retreats社から乗客定員４８名の「Sanctuary Ananda」が就航している。

AmaWaterways社によるこの新クルージング・エリアと３客船による投資は２０１４年の終わりまでにロシアにおける河川、及びインドシナ半島のメコン川、アフリカにおけるクルージング・ツアーとエーヤワディー川だけでなく、ヨーロッパのライン川、セーヌ川、ドナウ川、マイン川、ローヌ川、ドーロ川、そしてモーゼル川を含む２０カ国以上の河川を１８客船で航行する予定となっている。

Amawaterways社はメコン川を最初に調査した船社の一つであり、今なおボツワナのチョベ川を航行する唯一の船社でもある。旅費と旅程については近々発表される見込みだ。

ミャンマービジネストゥデイより

  

こんにちは紺野昌彦です。

ミャンマー最大の経済紙のMyanmar Business Today（ミャンマービジネストゥデイ）はミャンマーの経済やビジネス情報だけでなくASEAN広域の経済情報に特化したASEAN圏内指折りの経済新聞です。日本でたとえると日経新聞的なポジションでしょうか。
このようなASEANではトップクラスの経済紙を、日本の沖縄県内の中小企業である僕たちの会社が、日本語版を発刊できるようになったのは東南アジアのビジネスにはまだまだニッチなポイントが大量にある証拠でもあります。

現在日本国内では情報などの一極集中は当然ながら東京でしょう。
そんな中で僕たちの会社は、沖縄県内企業でありながら、東南アジアの不動産仲介、不動産投資物件販売では、タイ国内でタイ企業を抜いてトップ３の位置に、送客、販売実績共に短期間で成長しています。

カンボジアへの事業進出やインターン排出数も、おそらく近いうちには全国でも沖縄は高い数字を出せそうな感じでもあります。
今年の10月中には、沖縄県出身者は現地で10人を超えます。そして進出する企業数も4社ほどになります。まだまさ進出企業の少ないカンボジアではあと数社引っ張れば、都道府県別ではトップ３くらいには入るでしょう。
ちなみタイや、中国、などの沖縄県内企業数はランク外です。

もちろんこれは沖縄県だけが言えることではなく、地方都市の企業が海外の新興市場のシェアを取ることが十分に可能な例と思っています。



今回、紺野昌彦率いる私達の会社で事業提携が実現したミャンマー最大の経済、ビジネス紙のMyanmar Business Today紙も、沖縄県の小さなか会社が実現した面白い例ではないでしょうか。パイの固まった日本国内マーケットの市場拡大より、新興市場への参入の方が、コストも安価でよりスピーディーに実現する可能性を証明していると感じています。

Myanmar Business Todayの基本コンテンツは、地域、周辺国、世界のビジネスニュース、投資と金融、ビジネスチャンス、資産・不動産、IT・通信、
自動車、社会情勢、エンターテイメントなどとなり、現在、僕たちの会社スタッフをMyanmar Business Today社内に2名駐在させて、ミャンマー出張所、タイ法人にて翻訳、構成作業をスタートしています。

最近のMyanmar Business Today記事ですが、このような内容です。
「ミャンマー、中国との銅鉱山取引契約改訂へむけて協議」
「国内初のクレジットカードが導入」
「政府、内閣改造を実施」
「石油精製のための地質調査を実施」
「燃料価格高騰」
「韓国、ミャンマー農業地区の開発援助へ」
「ホリド（企業名）ミャンマーの砂糖生産へ参加」
「外相、米へミャンマーゴールドラッシュへの投資参加を要請」
「モン州発電所建造、世界銀行が助成額を１４００万ドルに拡張」
「シンガポール企業によるミャンマー地熱発電への試み」
「アウンサンスーチー氏『ミャンマーには”責任ある投資”が必要』」
「日本がインフラ計画受託を表明」
「ミャンマー不動産価格は変動なし」

そして現在翻訳中の記事のヘッドラインです。
「ミャンマー新鉱業法、３月成立目指す」
「日本、電力網開拓へAGDバンクに２８５万ドル」
「中タイ企業が風力発電で4,000 MWも供給目指す」
「日ミャンマー合弁会社、コメ事業に着手」
「ミャンマー10ヶ月中断の銅鉱山事業を再開」
「ミャンマーデバイス市場への仕掛け」
「ミャンマー資源と鉱山事業遅延の暗雲」
「シンガポール企業がミャンマー金融市場参加へ」
「ミャンマー石油開発加速に反発も」
「ミャンマー、ベトナム間ともビザ免除目指す」
「副大統領「施設増強を」観光産業サポートへ意欲」
「独Fest・SeaLionが技大に４万ドルの産業機器を提供」
「.韓国のミャンマー農業への支援」
「日本のアジア航測がミャンマーに子会社設立」

どれも今すぐにでも読みたい内容です。Myanmar Business Todayでは20名の経済記者が、これらの記事を取材して書いていますが、編集長が掲載決定した記事は、そのまま僕たちの会社に配信されそのまま翻訳、構成され、Myanmar Business Today紙が現地で発刊されるの同時に日本語web版でリリースする予定です。

このような情報管理や翻訳、構成、編集などは、沖縄県内でも十分可能な事で、在沖米軍の関係で英語スキル者の保有数が高い沖縄では持ってこいの事業なのかもしれません。もちろん日本語web発刊だけの業務提携ではなく、ミャンマーへの事業進出支援や、ミャンマーBOIへの申請手続きなど、日本企業がミャンマーへ進出するさいの支援事業まで盛り込んでいます。

来春早々にはMyanmar Business Todayと共同でのミャンマー視察ツアーなども計画しておりますので、興味をお持ちの方は是非ご参加ください。
メディアの情報力を得た支援事業となりますので、通常よりかなり内容も充実するかと考えています。

紺野昌彦


ブログでは書けない、東南アジアの経済・ビジネス情報メールマガジン！！必見です！！
ブログは個人的な思いや考えを書いているに過ぎません。
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中国国営の石油・ガス企業ペトゥローリアム社(CNPC)は、中国・ミャンマー間を結ぶガスパイプラインの稼働開始を発表した。


中国南西部の広東省陸豊市、広西チワン族自治区貴港市を繋ぐガスパイプラインを完成させたことにより、中国にとっては既存ルートのマラッカ海峡航路加え自国の経済面、インフラ面の切り口が広がり、ミャンマーにとっても慢性的なエネルギー不足改善が見込まれる。

パイプラインの建設着工は2010年。 ミャンマーからは7月後半より試験的に中国へのガス供給を開始していた。「シュエ・ガス・プロジェクト」と呼ばれるこのパイプラインは中国では4番目の規模にあたるエネルギー供給源となる。

（中国）

2,520キロに渡るパイプラインはミャンマーの西部海岸チャウピューを起点とし、 中国は雲南省瑞麗市を通り、広西チワン族自治区貴港市まで。天然ガスそのものは貴港市、雲南省および貴州省南西部に供給が行われる。3都市はこれまで、四川省からの液化天然ガス供給に依存しており、直接のガスパイプラインは繋がっていなかった。

今後の中国にとっては、国内よりもはるかに安く、より多量のエネルギー供給が可能とのなるのが最大の利点だ。

中国国内報道によれば、2014年末までに広西チワン族自治区の工業生産における消費は約100倍に達する。居住者用ガス平均価格は1立方メートルあたり13％低下するとの予測で、これは約0.5元の低下を意味している。地方自治体計画では、2015年末までに雲南省の天然ガス売上量は30億立方メートル、2020年には70億立方メートルを見込んでいる。これまで石油・ガス不足に喘いでいた雲南省は大きな追い風となる。

CNPC社にとっても中国南西部へ天然ガスを毎年120億立方メートルを送ることはメリットが大きく、これまでの石炭消費量から1年当たり約307万トン程度削減できる見込みだ。 パイプライン構築部長として携わったCNPCのウ・フォン氏は、「このパイプラインを今後国内でもリンクさせることにより、不測事態には供給し合ってクライアントの信頼度工場に繋げられるだろうと」語った。

CNPCによると、油送管についてもパイプラインに沿う形で建築中で、今年末までに完成する予定だ。

油送管完成後について、中国は毎年約2200万トン原油の供給を受け、ミャンマー側もパイプラインから天然ガス20億立方メートルに加え、原油20万トンを取得予定。安価な原油を味方に産業を押し上げ、ミャンマーにも市街地と工業用プラントを供給できることから、ニャントゥンミャンマー副大統領は、 「ミャンマーにとっても長期的に見ればば良い影響となるだろう」と7月に語っていた。

しかし今回のプロジェクトでは、土地買収、地元住民の立退き、環境保全等、多くの問題を孕む。 パイプライン構築、ラペダウン銅山、ミソンダム等に対する一連の抗議は国外にも波及し、中国・ミャンマー間は一時緊張が走った。

イギリス・ロンドンの法律事務所Berwin Leighton Paisnerのパートナー企業である「Nomita Nair」の専門家はとMyanmarBusinessTodayに対し、「パイプラインは、これまで中国はマラッカ海峡に依存に依存していた。今回の開通によってその問題は解消し、しかも取り込めるエネルギーはこれまでよりも安全性があるので、非常に優れた戦略だったと言える。インド洋経由でエネルギーをダイレクトアクセスを提供できる。特に中国西部での発展が望めるでしょう。」と評価した上で、今後の動向として「中国・ミャンマーの関係は歴史的に見ても確立された関係。 日本のような新しい投資家と、中国のような既にある互恵関係。ミャンマー政府がどのように比較検討していくかが今後の注目すべき点」と語った。

今後は、インド・ニューデリーまでの延伸計画もあり（未承認）、プロジェクトがまだ1過程に過ぎないことを匂わせている。

ミャンマービジネストゥデイより